Top Message代表メッセージ

社会的意義の高い事業を支えるために、 100年先を見据えて成長し続ける
ともに日本の快適な未来をつないでくれる仲間に出会いたい

人と人を繋ぐーそれが、朝日ネットの使命

株式会社朝日ネットは現在のインターネット接続事業の前身となるパソコン通信サービス「ASAHIパソコンネット」から事業をスタートさせた企業です。設立時から「交流と創造」を理念として掲げ、当時から掲示板やチャットなどのサービスを展開しており、現在では当たり前となったSNSのような会員様同士の交流の場を提供するところから始まりました。
朝日ネットの使命は、情報技術を活用し、人と人との交流の価値を高めること。そして社会の発展に貢献することです。
現在もその思いはそのままに、インターネット技術を活用して個人や企業へ向けてよりスマートなコミュニケーションの場を提供し、新たな価値が創られるお手伝いを続けている会社です。

社会インフラとして求められる「安定」を「変化」し続けることで創りだす

IT通信はよく最先端、流行りのものとして認識されがちですが、わたしたち朝日ネットはインターネット通信が提供する人々による情報の交流は普遍的な価値があるものとして捉えています。
言葉を発することや文字を使うことが人類にとって当たり前の営みであるように、インターネットを通じて人々が何かを発信するということは今後も無くなることはないと思っています。
今やインターネット通信は無くてはならない価値を社会に提供しているからこそ、社会インフラとして安定性を維持することを何よりも大切にしています。しかし、その一方で通信技術は日々目まぐるしく進化し続けており、求められる安定性の定義も劇的に変化しています。わたしたち自身が一緒に進化していかなければお客様や社会から求められる「安定した交流の場」は提供できません。
「変わらず安定している」を創り出すために、「絶え間なく変わり続ける」ことを止めてはならない。そう考えています。

少人数の組織だからこそ体感できる
世界一の巨大なシステム
“インターネット”に携わる面白さ

わたし自身インターネット通信というものに携わることが出来ることに面白さを感じています。利用者数として世界中でインターネットほど多くの人が利用しているシステムは無い、しかし同時にインターネットというシステムには絶対的な管理者がいません。インターネット通信に関わるそれぞれのプレイヤーが円滑な通信環境を提供しようと責任をもって努力を重ねることで世界的なシステムが成り立っているのです。

通信事業を行う企業の中でも、朝日ネットは従業員が約200名と比較的規模の小さな会社ですが、少人数だからこそ、自分が社会的意義の高い仕事をしていると当事者意識が持ちやすく、巨大な社会インフラシステムの一端に携われるという所に面白みややりがいがあります。

技術も提供すべき価値も変化の激しいこの時代の中で、お客様に提供したいものを提供すべき時に柔軟に対応できるように構えていたいと考えています。今までもそうであったようにお客様と共に「いま私たちが果たすべき役割は何か」を一緒に考え、社内で常に問いながらつくっていく。それがわたしたちの特徴です。

会社を構成する一人一人が大切な「仲間」

わたし自身「社長」は組織においていくつもある役割のうちの一つ、と捉えています。朝日ネットで働いてくれている人は基本フラットであり、大切な仲間です。インターネットがISPなど各プレイヤーの責任によって運営をされているように、朝日ネットも一人一人が役職や職種に関わらず、同じ理念のもと朝日ネットという会社でお客様に普遍的な価値あるサービスを提供するという責任をはたしているからこそ、成り立っていると信じています。

わたしたち朝日ネットが行っている事業は、社会的インフラを支えるという点において、大変意義の高いものだと自負しています。
コロナ禍を経て、インターネットが支える交流の場の重要性を更に強く感じられるようになりました。そして現在、私たちのような通信事業者を取り巻く環境が大きな変化を迎えている中で、お客様や社会が、本当に期待していることは何なのかを常に問うていかなければなりません。そういった環境の中で、使命感を持って共に成長し続けていける方、知的好奇心を持ち、変化を恐れず課題解決に立ち向かえる方、そんな方々と是非一緒に働きたいですね。

株式会社朝日ネット 代表取締役 社長執行役員

土方 次郎(ひじかた・じろう)

PROFILE

昭和46年滋賀県出身。京都大学法学部卒業
平成5年株式会社朝日新聞社入社、平成10年株式会社エースネット(平成13年当社と合併)取締役、平成12年株式会社アトソン(現在の当社)取締役、平成14年当社代表取締役社長、平成16年東日本電信電話株式会社(現NTT東日本株式会社)入社、平成20年当社取締役副社長、平成 25年より当社代表取締役。